昨年はまるで「黒船だ」と言わんばかりにAIの報道が目立った。
それだけ技術が様々な分野で活用されているということだと思う。
AIに大きくの仕事が奪われるというが、そういうのは悲観的なやっかみというものだろう。
自分にしかできないとか、まあ自分だからできると思っていた仕事が、それもかなりの部分が自動化されたらショックだろうが、でもそれは「そういうもの」である。
自分は予(かね)てから、「この仕事」は「より若手」ができないか、と常に考えるようにしている。
実際に
経営者の仕事というのは、稀な技術力とかまったく他人が持ち得ない部分、はほとんどないと思う。
「情熱」とか「志」とか「リスクに突っ込む責任」とか、そういうものだろうと思う。
それだってAIが「このくらいのリスクならやりましょう」というのは十分考えられる「判断スキル」である。
やるかやらないか「どっちでもいいわい」というようなことを決めるのは(それこそコイントスでもして)論理性はないかもしれないが、やるべきことについてのリスク管理は人間よりも優れてくるときが必ず来ると思う。
これから自分たちは「創造性とは何か」ということを常に考えざるをえなくなってくるだろう。
AIはそのための、とてもいい相棒になるのは間違いないと思っている。
もう考えているふり、とかは通用しない。
「どれだけ優れたAIでも自ら商売を生み出すことはできません」
という一文は十年後にも生きているだろうか。
AI時代でも「消滅せずに稼げる」職種10
12/25(月) 9:15配信
人工知能が人間の能力を上回り、多くの仕事が奪われる可能性が出てきた。一体、われわれ人間にしかできない仕事、役割とは何なのか。AI・ロボット研究の第一人者の2人に聞いた――。
■AI・ロボット時代に武器になるのは「創造性と対人能力」
AIやロボットがわれわれ人間の脳の性能を凌駕し、雇用を奪うシンギュラリティの到来が現実味を帯びてきた。この論調が生まれたきっかけの1つは、野村総合研究所がオックスフォード大学のオズボーン准教授との共同研究の末、発表した研究結果にある。同研究所で主任コンサルタントを務める、岸浩稔氏は研究内容について、「日本版では、まず601の職業のAIやロボットによる代替可能性を算出しました。そのうち代替可能性が66％を超えた職業に就いている労働人口の合計が49％という結果でした」と解説する。
注意したいのは、この分析は技術的な代替可能性を算出したものにすぎないという点だ。仮に技術的にAIを使えば人が不要になる職業であっても、実際にそれが導入されるとは限らない。技術面以外にも、「社会の受容性」と「経済合理性」という2つの壁をクリアしなければならないからだ。
社会の受容性について、岸氏は医者を例に挙げて説明する。「レントゲンなどの画像診断は人間よりAIのほうが高精度です。しかし、AIから『あなたはガンで、余命2カ月だ』と宣告され、それを受け入れられるでしょうか。人同士の信頼関係が求められる職業の代替は難しいでしょう」。
また、経済合理性の壁も高い。例えば介護分野では介護ロボットの開発が進められているが、ロボットの費用や維持費が介護職員の賃金を下回るようにならないと、機械化は進まない。皮肉な話だが、低賃金によって支えられている職業ほど将来は安泰だといえる。
では、純粋に技術面で見た場合、将来なくならない職業とは何なのか。岸氏がまず条件に挙げるのは、創造性の高さだ。「創造性といえども、絵を描くロボットがすでにあるように、その技術自体は代替が可能です。AIが苦手とするのは、抽象的な概念を創造すること。その意味では、宗教家や哲学者などは代替可能性が低い職業だといえます」。
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■AIに代替されない職種10は、弁護士、教師、バーテンダー……
今回、未来の職業についてニコラデザイン・アンド・テクノロジー代表取締役の水野操氏にも話をうかがった。水野氏が着目するのは、仕事を創造する職業だ。「ビジネスパーソンは、仕事をつくる人と、その仕事を実行する人の2種類に分かれます。どれだけ優れたAIでも自ら商売を生み出すことはできません」。
また、コミュニケーション能力が求められる職業も代替されにくい。近頃では、音声認識の領域で進化が続き、人間と会話するホームロボットが次々と登場している。しかしそれらでさえも、会話の文脈を読むことは苦手で、人間同等の自然な会話のやりとりは難しい。仮に人並みの会話ができたとしても、それはまだコミュニケーションの入り口にすぎない。「例えば、弁護士の場合、もめごとの和解や交渉をし、当事者間のよい落としどころで依頼人を説得する能力が求められます」(岸氏)。
以上の要因を踏まえて、AI時代でもなくならないと予想される職業を図にまとめた。ただ、これらの職業に就いていれば安泰だと早合点してはいけない。常に機械に任せられない仕事とは何か、自分にしかできない得意分野とは何かを模索し続けることが重要となるだろう。
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岸 浩稔
野村総合研究所、コンサルティング事業本部 ICT・メディア産業コンサルティング部、主任コンサルタント。著書に『誰が日本の労働力を支えるのか？ 』(東洋経済新報社・共著)。
水野 操
ニコラデザイン・アンド・テクノロジー代表取締役社長。1967年東京都生まれ。2004年にニコラデザイン・アンド・テクノロジーを起業し、代表取締役社長就任。著書に『AI時代を生き残る仕事の新ルール』(青春出版社)などがある。
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