藤野の散文-私の暗黙知-

毎日の中での気付きについて書いています

成功は素直なところに。

ITがいかに本当に役立つか。
IT先進国よりも、新興国の方が顕著だ。
「一周回って」というやつである。

「モバイルヘルス革命」の震源地、アフリカのスタートアップ11選
ヘルスケア・システムの整備が遅れていたアフリカ大陸で、革命が起きつつある。「モバイル」を武器に世界の最先端を走る11のスタートアップを紹介しよう。

1. 南アフリカ / 耳鼻科の検査がスマホで可能に

2. タンザニア / 医薬品の横流しクラウドで監視

3. モロッコ / 「医療の砂漠」に病院バスを

4. ケニア / 慢性疾患薬を自宅で注文・受け取り

5. ナイジェリア / 乳児の泣き声で突然死を防ぐ

6. ガーナ / 救急車に正確な目的地を案内

7. ルワンダ / 点滴ミスを監視・警報で予防

8. ウガンダ / 着れば肺炎がわかるベストを開発

9. タンザニア / ガラケーで契約可の少額医療保険

10. ナイジェリア / 高度な嗅覚センシングでガン診断

11. ウガンダ / マラリア診断を迅速&低コスト化

どれも大事だ。
すぐに必要で、すぐに効果を発揮する。
テクノロジーは、既存のしがらみのない所へこそ「一気に浸透」する。

いわゆる先進国はどうするべきか。

「成功してきたゆえ」の固定観念を捨てる。
そして「新しいもの」を尊重すること。

案外既存勢力も「生活態度」次第では寿命はあると思う。
どれだけ早く頭の切り替えができるかどうか、がこれからの生き残りの成否を分けるのに違いない。

「モバイルヘルス革命」の震源地、アフリカのスタートアップ11選
ヘルスケア・システムの整備が遅れていたアフリカ大陸で、革命が起きつつある。「モバイル」を武器に世界の最先端を走る11のスタートアップを紹介しよう。

1. 南アフリカ / 耳鼻科の検査がスマホで可能に

南アフリカに数多くあるヘルスケア関連ベンチャーの代表格がHear X Groupだ。耳鼻科の診療に必要な聴覚検査がスマートフォンで行えるアプリを開発。2015年設立とまだ若い企業だが、10種近いアプリがすでに南アフリカ国内で広く使用され、米国でも耳鼻科学会がHear X Groupと共同開発したアプリの配布を始めた。

同社のアプリは医療機関だけでなく、他の国々の教育機関などでも使われるなど、幅広いユーザー層に対応している。創業者と共同創業者、そして16年から参画したニック・クロッパーCEOらの3人は名門プレトリア大学卒業うち2人はコンピューターサイエンス専攻で、1人は聴覚学専攻だった。

2. タンザニア / 医薬品の横流しクラウドで監視

公費で調達された医薬品が患者に届く前に医療機関などで盗まれて横流しされることが珍しくないタンザニア。こうした窃盗を抑制するため、医薬品の流通管理をクラウドベースで行うシステムがOkoaだ。

開発したStraightBookは、会計システムを扱うスタートアップで、そのプロダクトを医薬品管理に応用した。市民はこのシステムで施設の混雑度や医薬品の有無などをチェックもできる。開発者のブカリー・キボナジョロCEOは国立ダルエスサラーム大学コンピュータサイエンス学部を2012年に卒業。15年にStraightBookを創業した。17年には英王立工学アカデミー・アフリカ賞にノミネートされた。

3. モロッコ / 「医療の砂漠」に病院バスを

国土の大半が砂漠である上、山がちでもあるモロッコには、医療・保険機関に恵まれない「医療の砂漠」が多い。こうした地域に医療機器と医薬品、専門スタッフなどを乗せて、ヘルスケア・サービスを提供する医療バスMedTrucksを開発するのが2017年創設のMedkura Group。クライアントの医療・研究機関の本院と出先の医療バスをモバイル通信で結ぶ。専門医が乗っていない診療科目は遠隔診療も行える。

創業者の3人は仏モンペリエ国立ポリテクニーク卒。アナス・エル・ヒラルCEOの医療バスのアイデアは、ある患者が肝臓疾患の治療のため遠くの病院に向かう途中に駅で倒れたという話を聞いて思いついたという。

4. ケニア / 慢性疾患薬を自宅で注文・受け取り

慢性の疾患を抱え、治療のために常用する処方薬がある患者にとって、その医薬品の購入は手間がかかる。特に都市部以外では負担は大きい。Sagitarixが開発したスマートフォン用アプリiSikCureは、アマゾンの流通システムを活用して慢性疾病向けの処方薬を購入し、24〜48時間以内に入手できるというもの。

このアプリは、医師探し(LinkedIn経由)から診察予約(TripAdvisor経由)までが可能で、今年5月にドイツで開催されたヘルスケア関連で世界最大の見本市MEDICAで最優秀アプリに選ばれた。このシステムを開発したSagitarixのモカ・ラントゥムCEOは2012年、米ハーバード大の公衆衛生大学院を卒業し、同社を立ち上げている。

5. ナイジェリア / 乳児の泣き声で突然死を防ぐ

乳幼児死亡の主な原因の一つが無呼吸発作だ。毎年100万人以上が亡くなっているだけでなく、生涯にわたる障害を多くの人に引き起こしている。ナイジェリアのUbenwa Intelligence Solutionsは2012年以来、乳児の泣き声の音量やパターンなどからAIに無呼吸症を判定させるシステムを開発し、15年に国内での臨床試験の倫理承認を取得。

システムのモバイル・アプリ化も進めており、17年には国連のサミットに参加するなど、高い評価を得ている。明確な法人化はまだで、現状は開発担当4人と顧問6人からなるユニット。創業者で首席イノベーターのチャールズ・オヌ(ナイジェリア出身)は加マギル大の研究所でAIと医学の博士号取得を目指す若き研究者だ。
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11/15(木) 17:00配信
救急車に正確な目的地を案内
6. ガーナ / 救急車に正確な目的地を案内

ガーナでは住所制度が整備されていない。そこでtinyDAVIDは、最小25cm四方の小さなグリッドに分け、そのすべてに固有の位置コード(SnooCODE)を割り振って、住所表記や郵便番号の代わりに使う壮大なシステムを構築している。この固有コードを、救急車を呼ぶ際に活用するSnooCODE REDアプリも開発した。

救急車を呼ぶ人は住所表記よりも正確な位置を伝えられ、救急車は渋滞をできるかぎり回避できる最短ルートの情報を知ることができる。2014年に創設され、英ボーダフォン基金などが出資している。英ワーウィック大卒の創業者セシナム・ダガドゥCEOは17年、ブリティッシュ・カウンシルからガーナの起業家として表彰されている。

7. ルワンダ / 点滴ミスを監視・警報で予防

点滴は人間頼みの部分が多く、輸液が切れて血管に空気が入るようなミスも、新興国ではまだ珍しくない。そんな点滴の状況を無線経由で遠隔モニターでき、異常が起これば警報も受けられるのが、ルワンダで開発が進むIV Drip Alert Systemだ。プロジェクトを主導するアンジュ・ウワムバジマナは国立トゥムバ技術大学卒のIT技術者。現在はルワンダ中央銀行のITインフラ部門に在籍中で、起業はしていない。だが、IV Drip Alertは国内の医療機関で試験運用が進み、今年5月には有望なスタートアップに選ばれてイスラエル派遣ミッションに参加している。

8. ウガンダ / 着れば肺炎がわかるベストを開発

肺炎はマラリアなどと症状が似ており、アフリカでは確定診断は容易ではない。誤診で手遅れとなり、祖母を肺炎で失った知人の話をきっかけに、肺炎診断システムの開発に乗り出したのがMamOpeの共同創業者兼チーフ・データ・サイエンティストであるブライアン・トゥリャバギエだ。MamaOpeシステムは、患者に着用させれば体温や呼吸状況を常にモニターできる専用ベストや、そのベストから送られるデータをクラウドに蓄積して解析し、診断を助けるアプリなどからなる。トゥリャバギエCDSは、thinkITのギッタCEOと同じ国立マケレレ大出身。

9. タンザニア / ガラケーで契約可の少額医療保険

「金がないから病院に行けない」という状況の改善を目指し、新興国で少額医療保険が誕生している。タンザニアも例外ではない。リリアン・マコイCEOがJamii Africaを創業したのも、親友の夫が診察に要る25ドルが工面できずに亡くなったためだ。Jamiiの特色は、フィーチャーフォンでも保険契約を結べる点。月額1ドルからの保険料で、国内160以上の提携医療機関の診療が受けられる。マコイCEOは2016年に世界経済フォーラムから「アフリカで最もイノベーティブな女性」に選ばれた。Jamiiはすでに75万ドルの資金調達に成功している。

10. ナイジェリア / 高度な嗅覚センシングでガン診断

オシオレノヤ・アガビCEOが創業したスタートアップのKoniku。2017年、爆発物を検知できる嗅覚センシング技術を開発したと発表して、英BBCが報じるなど世界的な話題になった。同社はこの技術をさらに発展させて、体内のガン細胞の有無を嗅ぎ分けるシステムを開発している。鋭敏な嗅覚を担う神経細胞と同じ働きを持つ機器「Koniku Kure」は、片手サイズまで小型化された。

創業は15年で、拠点は米サンフランシスコとナイジェリア。アガビCEOはナイジェリアの国営ラゴス大学を01年に卒業した後、スウェーデンやスイスに留学し、起業前には英国で脳細胞の研究などに使われる光子励起顕微鏡の開発に携わっていた。

11. ウガンダ / マラリア診断を迅速&低コスト化

患者の指に照射した特殊な赤色光の透過によってマラリア感染が診断できるシステムMatibabuを世に送り出した。採血不要で、費用や時間、そして採血跡からの感染リスクも抑えられる。ウガンダでは今もマラリアで命を失う人が多く、特に子供や妊婦はリスクが高い。また地球温暖化マラリアの感染地域は拡大しており、検査・診断の必要性は高まっている。

ブライアン・ギッタCEOは、3回採血されてもマラリア感染が判明しなかったという自身の体験を動機として開発に着手。ウガンダ最高峰とされる国立マケレレ大学で学んだ後、国連人口基金などに勤務。国連エンパワーメント賞などを受賞。