冬のボーナスが過去最大の減少だという。
二ケタ減。
もう「消費社会」という言葉は過去のもの、というトレンドが確実に進んでいる。
環境問題もそうだろうが、収入もグングン下がってくれば否応なく「低エネルギー化」した生活に入らざるをえない。
史上もっとも発達した通信網としてインターネットが普及し、それとともに人類初の経済停滞に突入するというのも、何か因果なものを感じる。
後から歴史を振り返れば、ここ数年は歴史の、いや「文明の変曲点」といえるような時代なのかもしれない。
自分の周囲にどれほどの変化が起きているのか、「船に乗っている乗り組み員」には実感しにくいが、ヒタヒタと、しかも相当なスピードで今回の変化は進んているように思う。
折しも、
日本航空は16路線を廃止、貨物ラインも削減するという。
4-9の中古車の輸出は52％減、
その一方でユニクロのヒートテックは5000万枚!の販売を目指すとのこと。
これからは「低エネルギー前提」で、いかに日常生活を楽しむか、ということを考え、実践した人が幸せになる時代。
そんな時代には、お金、ではなくて「人」がキモになるという気がする。
持つべきものは楽しい仲間である。
冬のボーナスは過去最大の減少率 東証１部上場企業
日本経団連が２８日まとめた東証１部上場企業の冬のボーナス妥結結果（第１回集計）によると、妥結した９９社の組合員平均額は昨年冬に比べて１５．９１％減の７４万７２８２円となった。
冬のボーナスが減るのは２年連続となる。世界同時不況による急激な業績悪化を反映し、減少率は冬のボーナスとしては過去最大で、初の２ケタ減少率を記録した。
業種別にみると、回答のあった１４業種中、セメントを除く１３業種で減少した。
減少率は非鉄．金属が２２．３８％減と最も大きく、自動車（２２．２０％減）、電機（１８．８８％減）と続き、いずれも過去最大の減少率だった。
製造業全体でも１８．５３％減と過去最大だったが、非製造業は２．８０％減にとどまった。
調査対象は従業員５００人以上の大手２５３社。
現段階で妥結した企業の多くは今春闘時点で夏冬同時に妥結済みのところが多く、冬のボーナスで改めて交渉する企業や業績連動でボーナスが決まる企業はほとんど入っていない。
