*[ウェブ進化論]見えないものを見る。
次の500年 繁栄に終わりはあるか 科学の予感を遥かに超えた別の国 ミラクル・ワールドへの旅立ち
- 作者: エイドリアン・ベリー,三枝小夜子,茂木健一郎
- 出版社/メーカー: 徳間書店
- 発売日: 1997/08
- メディア: 単行本
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アリババもamazonもいわゆる「日用品的な」ものを独占しつつある。
アリババのネット通販サイト「天猫」の1年間の流通総額は日本円で約90兆円、スマホ決済サービス「支付宝（アリペイ）」の利用者も世界で10億人を超える。
最後の仕上げが「リアルの小型店舗」ということで、流通網の再編は一旦落ち着くようである。
次の転換はドローン配達だと聞くが、いよいよ人手が要らなくなる時代が始まった…
なーんて言ってももう100年くらい前から「結構なスピード」でそういうことは始まっていたやん。
人力車はなくなったし改札も無人化されたし、そのうち駅員も要らなくなるだろうし。
しかしネットの整備がこれほど急激に生活を変える、とは想像だにできなかった。
今この時代を生きているのに。
先人の言う「10年先の予想は当たらない。特に専門家には。」という言葉のリアリティがとても重たい。
そしてさらに。
だが500年先のことはほぼ予測できる。
答えはSF作品の中に大体あるのだ。と。
もう一度マジメにSF映画を鑑賞しましょうか。
中国でリアル店舗を急拡大 物流変えるアリババの野望
2019年9月17日 4:30
アリババは街中の小さな店舗を物流の拠点に位置付ける(写真:ユニフォトプレス)
米国や欧州、そして日本で起こりつつある物流革命。中国にも新たな発想で物流の効率化を目指す動きがある。けん引するのは同国EC（電子商取引）最大手のアリババ集団だ。
シャンプーや歯ブラシなどの日用品からカップ麺やパンなどの食料品やジュースや水などの飲料品が所狭しと並ぶ。店舗のサイズは小さいが、ちょっとした買い物なら、事足りる。こんな店舗があちこちにある中国。その数は600万店ともいわれる。
こうした店舗を宅配拠点に位置付け直したのが、中国のEC（電子商取引）最大手、アリババ集団だ。自社のネット通販サイト「天猫」の名前をあしらった「天猫小店」と呼ばれる加盟店は中国全土ですでに数万店。彼らがネット通販で購入された商品を顧客の手元に届けるための「ラストワンマイル」で重要な役割を果たすことになる。
加盟店になるには、主に3つの条件がある。（1）店舗の決済時にはアリババが提供するPOS（販売情報管理）システムを導入する（2）商品全体の約3割をアリババ傘下の卸会社から仕入れる（3）店舗に冷蔵庫を備えている──。
一見バラバラの条件のように見えるが、ネットのデータをリアルの世界へ還元するための仕掛けだ。
売り先をリアルに広げる
まずアリババが自社のネット通販サイトから得た顧客データと、店舗にあるPOSデータを使うことで、それぞれの店舗ごとに商品の需要予測ができるようになる。例えば、「高級住宅街に近い天猫小店の近くでは、高級豆を使ったコーヒーを買う人が多い」といった具体的な情報を加盟店側は知ることができる。加盟店はこうした売れ筋情報を基に商品を仕入れれば、売り上げの拡大が見込める。アリババも商品の売り先がネットだけでなく、リアルな世界にも広がる利点がある。
3つ目の条件である冷蔵庫は中国ならではの発想かもしれない。
中国の家庭では塊の肉を購入し料理する場合が多く、ネット通販での注文も増えている。冷温物流のネットワークが中国でも広がっているとはいえ、冷凍の肉を顧客の玄関先まで運ぶのは手間がかかりすぎる。
そこで、活用するのが天猫小店だ。ここが冷凍した肉を各家庭に配送する拠点となる。顧客が店舗に足を運んで直接、商品を受け取ることもできるし、顧客がスマートフォン（スマホ）を介してフードデリバリーの宅配員に商品を店舗から自宅に運んでもらうことも可能になる。
アリババのネット通販サイト「天猫」の1年間の流通総額は日本円で約90兆円、スマホ決済サービス「支付宝（アリペイ）」の利用者も世界で10億人を超える。中国のネット通販事情に詳しい東海大学の小崎秀信客員准教授は「リアルとネットの融合を進め、情報とモノをつなげている」と、アリババの天猫小店の取り組みを評価する。
アリババは2017年に1000億元（約1兆5000億円）を物流分野に投資すると発表、物流インフラの整備に力を入れている。広大な中国でいかに効率よくモノを運ぶか。ネットとリアルの世界をデータを軸に融合させる発想は、欧米の物流業界を中心に取り組み始めたフィジカルインターネットの考え方そのもの。アリババは物流分野でも世界の先頭を走ろうとしている。
（日経ビジネス 大西綾）
［日経ビジネス電子版 2019年9月17日の記事を再構成］
日経ビジネス2019年9月16日号の特集「物流革命 フィジカルインターネット」ではヤマトホールディングスなどの物流大手に加え、テック企業など新たなプレーヤーが物流分野に続々参入して、物流システムを再構築する動きを追っている。
