日経より。
*[ウェブ進化論]行動から分析する。
二十代の後半、IBMのコーチから「マネジメントは100人いれば100通りある」と聞かさせて驚いた。
内容はタイプとして「対話型」「主導型」「調整型」とかいう話だったと思うが、それなりに納得したものだった。
最も泥臭く、メンタル要素が強く、定量化しにくい「人事」が科学されるかもしれない。
純粋な人事管理にそういう見方がされてくるのは、むしろ当然かもしれない
例えば部下と短い会話（挨拶、連絡、確認など）を頻繁に1日8回以上している部長が率いる組織は、活性化の度合いが高いという。課長が双方向の会話を1日24分以上確保していると、組織活性度が高いなど具体的なアクションに対するデータが見えて来る。
たとえ少々威圧的でも。
儀礼的でも。
詰問口調でも。
「コミュニケーションしているかどうかが重要だ」と分かれば、それは一つの指標になる。
「月に一回訓示を垂れる」なんていうのは効果がないだろう。
そうすると「フジノさん、あなたは挨拶が足りていませんよ」とか「今日は一回しか会話がありませんでした」などとシステムが教えてくれることになりそうだ。
スタッフとのコミュニケーションに気をつかうのは、これまでは「個人の裁量」に依ってきた。
上司として、同僚として、部下として、新人として「こういうところに注意しましょう」という行動マネジメントのシステムというのは、思いのほか役に立つかもしれない、と思う。
ついでに意中の人とか、夫婦や家族とのコミュニケーションにも(むしろ)ぜひアドバイスが欲しい、と思うのは自分だけだろうか。
(だからダメなんだって?)
ITで社員管理 行動データ化し分析
2019年2月16日 21:30
働き方改革や健康経営が企業経営にとっての重要な要素となっている。経営者にとっては多様化する働き方に対応したり、様々なハラスメントを未然に防止したり、健康管理をすることなどを求められる時代になっている。しかし、従来の管理手法だけではなかなかこうした複雑な状況に対応することもハードルが高い。そのためテクノロジーの力で解決するための多くの挑戦が出てきている。
ITを活用した働き方改革が加速しそうだ
そのひとつとして日立製作所ではウエアラブルセンサーとストレスチェックのデータから組織活性度を計測するサービスを展開している。誰が誰と何分間対面したか、デスクワークをしているのか、会話をしているのか、それはどの場所で行われているのかなどをセンサーで計測。社員の働き方やコミュニケーションをデータ化することが可能となる。
例えば部下と短い会話（挨拶、連絡、確認など）を頻繁に1日8回以上している部長が率いる組織は、活性化の度合いが高いという。課長が双方向の会話を1日24分以上確保していると、組織活性度が高いなど具体的なアクションに対するデータが見えて来る。一方で「自ら話す時間が少ない方が良い」と思う若手が多い企業の場合は、指示待ち文化の傾向が見えるという。
双方向の会話がどのくらい増えているかで変革に向けて施策の効果測定を行うような使い方も始まっている。
これまでの企業は人の評価を基本とし、マネジメントにどのような人をあてるべきかという「人単位」でのマネジメントが基本だった。そのため人事部という組織がとても重要であった。
ふじもと・けんたろう 電気通信大情報理工卒。野村総合研究所を経て99年にフロントライン・ドット・ジェーピーを設立し社長。02年から現職
しかし、人の行動データが収集できるようになると、人というよりも実際にどのようなコミュニケーションがどのような場面で行われているかが重要になり、これからは人事部を「組織コミュニケーション部」という名前に変更する企業も出てくることになるかもしれない。
ただ企業活動は一般的な個人情報よりもプライバシーという考え方が適用されにくいため、どのような上司が若手にストレスを与えているか、パワハラは行われていないかなど全てを管理し分析することも可能になる。
使い方次第では厳密な人事評価などにも使えるかもしれないが、すべてのデータが分析され人事評価に使うという状況は監視されている感覚としての従業員の抵抗感も大きいことが予想される。
急速に進んできた組織の「行動データマネジメント」は、まだまだルールや組織文化も含めて試行錯誤が進むことになるだろう。
