もう数年で地球の上は10キロ単位のマス目で区切られて、地表ではどこもネット網で包囲されるらしい。
世界の半分の人は「網の外」にいるそうだ。
人間だけでも今の倍。
その他のセンサーやら自動車やらドローンやらで地上は埋め尽くされそうだ。
世界中の人も機械も、互いに商売したり、メッセージをやり取りしたり、自動でデータを送ったり…
地球は通信で「くちゃくちゃ」になりそうだ。
地球の環境汚染とか、温暖化とか、資源のありかとかが本当に分かってくるのは、それからが本番なのかもしれない。
ネットで覆われた地球の外側には、やっぱり「リアル宇宙ステーション」が次々できていくのだろうか。
小型衛星で世界にネット網 エアバス支援ＶＢやスペースＸなど
【シリコンバレー＝兼松雄一郎】小型通信衛星を地球に近い低軌道へ多数打ち上げ、世界全域をカバーする通信網を構築する構想が動き出した。欧州エアバスや英ヴァージン・グループが出資する米ワンウェブ、宇宙開発の米スペースＸといったベンチャー企業に加え、米航空機大手ボーイングなども事業計画を具体化している。既存の通信網では採算を見込みにくい新興国や辺境地でもサービス展開を狙う。
ワンウェブにはソフトバンクグループも10億ドル（約1170億円）の出資を決めた。創業者のグレッグ・ワイラー会長は日本経済新聞の取材に対し「計３千億円以上を投じ、882基の衛星を配置する」と計画の概要を明らかにした。
小型衛星は高度1200キロメートル付近に配置する。高度３万キロメートルを超える静止軌道に配置する通常の大型衛星に比べ打ち上げ単価が安いのが特徴。大型衛星の打ち上げに相乗りしたり、数十基をまとめて打ち上げたりできるため、数が多くてもコストを抑えられる。
地上側には10キロメートル間隔で簡易型の小型受信端末や中継端末を設置する。ワイラー氏は「地域の経済状況に合わせ、低コストで効率的な地球規模のインターネット接続網を実現する」と語った。
ワンウェブは2017年中にも１号機を打ち上げ、19年にもサービスを始める。打ち上げにはヴァージン製のロケットも使う。フロリダ州に工場を建設し、衛星の自社生産も計画している。
電気自動車のテスラモーターズで知られる起業家イーロン・マスク氏が率いるスペースＸは11月中旬、米連邦通信委員会（ＦＣＣ）に具体的な事業計画や周波数帯利用を申請した。まず800基を打ち上げ、最終的には4425基まで増やす計画。サービス地域は北米から世界へと広げる。
ボーイングも６月に1396基の配置計画を申請済み。最終的には３千基まで増やす計画だ。
国際電気通信連合（ＩＴＵ）によるとネットの世帯普及率はアジア太平洋地域で４割、アフリカでは１割にとどまる。世界人口の半分はまだネットを利用できていない。既存の通信大手は投資効率を考え、需要が多い都市部にインフラ投資を集中させがち。対するワンウェブなどは後発新興国や人口密度の低いへき地でも事業を展開する。
小型衛星を使い広域通信網を構築する試みは1990年代からあったが、インフラ整備が高コストだったうえ、需要自体が限られた。このため軍事や船舶、油田向けなど用途限定のサービスしか生き残っていない。
ここにきて構想が相次ぐのは、衛星コストが劇的に下がったことが大きい。蓄電池や半導体の性能向上が進み、製造コストはかつての10分の１以下に下がった。打ち上げコストもスペースＸに代表される民間企業の参入で下がり始めている。
一方、格安スマートフォンが登場・普及し、ネット接続の需要が拡大していることも事業化を後押しする。低所得層が多い後発新興国や需要が少ないと思われた辺境地で一般消費者だけでなく政府や企業向けの情報提供サービスの利用が見込めるようになったためだ。
小型衛星では米グーグルが地図や広告へのデータ活用を模索。米ベンチャー企業のオービタル・インサイトは石油備蓄基地や駐車場などの画像を解析し、情報を販売する。ワンウェブに出資する米コカ・コーラはへき地に点在する取扱店向けの流通の効率化などに活用する計画だ。
日本でも東京大学発ベンチャー、アクセルスペースが小型観測衛星などを手掛け、新興国の都市開発や鉱山運営などに役立つ衛星写真の提供サービスを計画している。
