AIスピーカーが、オジさんたちの間で密かな話題になっている。
Googleが、amazonかLINEか。
まだAIの入り口に違いないが、すでに激しい競争が起きているらしい。
購入した人の弁だと一番楽しいのは「会話」だという。
単なる翻訳アプリが自分の発する言葉を認識して、次々と英語や中国語にするだけでも感心するが、「会話を返してくる」というのは人間が体験する「対人以外」では初めての経験なのだ。
ペットの動物でも意思疎通は出来るが、やはり「会話する」というのは人の一番やりたいことなのかもしれない。
AIスピーカーの役割は「話し相手」というのが本命ではないだろうか。
しかもどんどん賢くなっていくらしい。
そのうち色んなアドバイスもしてくれるだろう。
楽しみにしている。
ＡＩスピーカー開発、外部ノウハウ生かす アマゾンやＬＩＮＥ
人工知能（ＡＩ）スピーカー開発に外部の技術者のノウハウを取り入れる動きが広がってきた。アマゾンジャパン（東京・目黒）は同社のＡＩと連動した車載機器開発のための技術仕様を公開した。ＬＩＮＥも優れたアプリ開発者への報奨制度を設けた。米国や中国に比べて日本でのＡＩスピーカーの普及率は低い。外部の知見を生かして用途を広げ、ユーザーの増加につなげる。画像の拡大
アマゾンは22日、音声認識ＡＩ「アレクサ」をカーナビやオーディオなどに簡単に搭載できるように、車載機器に特化したアレクサの技術仕様を無償で公開した。今後、アレクサを通じて通話やメッセージの送信ができるようにし、話しかけるだけで目的地を指定できる機能も追加する。
運転者がアレクサを搭載した機器に話しかけるとクラウド上にあるＡＩがその内容を把握。天気予報や交通渋滞などを調べられるほか、スマートフォン（スマホ）のアプリにあたる「スキル」を1000種類以上利用できる。利用者がアマゾンの通販サイトの有料会員「プライム」に加入していれば音楽を聴くこともできる。
ＬＩＮＥは８月、優秀なスキルを開発した外部の技術者に報奨金を支払う制度を始めた。すでに、スキルと同時に流れる効果音を開発した３人のチームに10万円を支給した。ＬＩＮＥには現在、ＡＩスピーカーのスキルの利用者に課金する仕組みがまだない。ＡＩスピーカーの利用者を自社のサービスに呼び込むメリットがあるが、アプリ自体から報奨金などが得られれば開発意欲が高まるとみている。
ＬＩＮＥの報奨金制度はＡＩスピーカーに限らず、対話アプリでＡＩが質問に自動で答える「チャットボット」も対象に加え、多様な技術を組み合わせたサービスを開発してもらう。月間7500万人の顧客層を生かし、対話アプリと連動したサービス開発を促す。
ＬＩＮＥは７月、外部の企業や技術者がスキルを開発するための技術仕様を公開したばかり。ＬＩＮＥのスキル数は約70にとどまる。スキル開発に必要な技術仕様をすでに公開しているアマゾンの国内のスキル数約1300、グーグルの数百に比べると見劣りする。
スキル開発者への報奨金を巡っては、アマゾンが19年度にも本格導入することを検討している。ＬＩＮＥは報奨金制度をライバルに先駆けていち早く導入することで、国内市場で巻き返す。
アクセンチュアのアンケート調査によると、18年末までにＡＩスピーカーを購入すると答えた人の割合（すでに所有している人も含む）は16％となる見通しだが、米国の37％や中国の33％に比べると低い水準だ。外部のアイデアをスキル開発や用途拡大につなげてユーザーを伸ばしたい考えだ。
利用者を増やせばＡＩが学習するデータ量も増え、ネット通販の「お薦め」や個人の属性に応じた広告の精度が高まる。照明やテレビなどの家電製品の操作にも使え、あらゆるモノがネットにつながる「ＩｏＴ」関連事業にも生かせる。
ただ、個人情報の収集に不安を持つ消費者も多い。米国では家族同士の会話が意図せずして外部に送られるといったケースも発生した。消費者に不都合が起きにくい仕組みの構築や説明も課題になりそうだ。
