なぜ? だから
何を?
が最も大事だと思う。
自分自身の経験からも「なぜ学ぶか」を追求せずして「学ぶ動機」など無いに等しい。
そういう動機付けを与えられなかった、ということに文句を言う気はさらさら無いが、若い人にはくれぐれも「それ」を考えてもらいたいと願う。
国語や英語も、物理化学も歴史も地理も。
社会人になって世の中に出てみれば「興味なし」というものはあまり無い。
パソコンやスマホが「電気の働きとトランジスタと回路」でいかに精密に動いているか、を少しでも知らされていれば物理と化学に興味を強く持つ人は多いだろう。
政治や宗教や、そして経済の仕組みも「未だここにある問題だらけ」な状態を知っていればもっと早くに勉強していたかもしれない。
せっかく「勉強だけしていても許される」学生時代に、強く学習の動機を持つために「実社会には学ぶべき種が星の数ほどあるのだよ」ということだけを知らせてあげればいい。
下手に「これを学びなさい」なんて尊敬できない大人が指示しても、無用の反発を招くばかりだ。
大人たちは、思っても見ないほど「自分たちが尊敬されていないということ」を知らねばならないと思う。
下手に若者を指導しようなどと思わず、「今の自分を正直に語る」だけで十分後世には伝わるのではないだろうか。
おじさん、おばさんたちは「若者の自由と自発」を最大限に尊重すべきだと思う。
学び方 対話で深める 中教審部会、学習指導要領改訂案を了承 能動的学習や英語前倒し
中央教育審議会の教育課程部会は26日、2020年度以降に小中高校で導入する学習指導要領の改訂に関する審議まとめ案を了承した。対話を通じて知識の理解を深めるアクティブ・ラーニング（能動的学習）を全教科に取り入れ、英語教育を小学３年生からに前倒しする。
審議まとめ案は「グローバル化や人工知能（ＡＩ）の進化などで将来の予測が難しくなる中、社会で自立的に生きる力が必要」などと改訂の方針を強調。「何を学ぶか」だけでなく、「どのように学ぶか」も重視し、教育内容のみの改訂にとどまらず、学び方も見直すことで知識の深い理解を目指すとした。
実現のために小中高の全教科に能動的学習を取り入れる。教員が一方的に知識を教えるだけでなく、知識をもとにした子供同士の議論や調べ学習などを授業に取り入れる必要性を指摘。一方、指導要領では能動的学習の具体的な指導方法は示さず、各学校の創意工夫を尊重することにした。
グローバル社会を見据え、小学校では５〜６年で英語を正式教科にする。現在の「外国語活動」は歌やゲームを通じて英語に慣れ親しむのが目的で、「聞く」「話す」が中心。教科化で「読む」「書く」を加え、体系的に学ぶ。外国語活動は３〜４年に前倒しする。小学生が英語を学ぶ時間は現在から３倍に増える。
小中高とも現行指導要領から学習内容は減らさないと強調。時間割を柔軟に組み立てる「カリキュラム・マネジメント」を各校に求めた。
高校の科目構成も大きく変わる。近現代史の定着度が低いため、日本と世界の近現代史を横断的に学ぶ「歴史総合」を必修科目として新設。選挙権年齢の引き下げを受け、主権者意識を育む新科目「公共」も必修にする。実験や観察など探究学習を行う「理数探究」も選択科目として新設する。
年内の中教審答申を経て、小中学校の次期指導要領は今年度中、高校は来年度中に告示される見通し。小学校は20年度、中学校は21年度から全面実施され、高校は22年度から順次実施となる。
